楽ラップの投資先⑤ <ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンとは>

 

資産運用をお任せできるロボアドバイザー投資ですが、自分の大切な資産が何に投資されるのか、興味がわいてきませんか。

投資に挑戦するせっかくの機会なのですから、この際投資先にも詳しくなってみましょう。

 

そこで、本記事では楽天証券が提供するロボアドバイザー「楽ラップ」の投資先の1つ、「ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープン」について、簡単にご紹介します。

 

楽天証券

 

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンとは

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンは、「ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社」 が提供する投資信託です。

 

ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社とは
アメリカの信託銀行「ステート・ストリート・コーポレーション」の資産運用部門です。機関投資家・金融法人の運用目的達成をサポートしています。

 

投資信託とは様々な銘柄を1つのパッケージとして売っている投資商品です。

 

つまり

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープン

「アメリカの金融企業が販売する様々な銘柄をパッケージとした投資商品」

という事になります。

 

連動する値動き

MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円ベース) の値動きとの連動を目指しています。

MSCIエマージング・マーケット・インデックスとは、主要な新興国の株式で構成される株価指数です。

モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル(MSCI)が提供する指数でもあり、24カ国の主要銘柄が対象になっています。

投資先として、中国がおよそ30%を占めています。

 

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンの構成銘柄は?

投資先の上位10銘柄は以下の通りです。

 

  • TENCENT HOLDINGS LIMITED(テンセント・中国)
  • SAMSUNG ELECTRONICS CO LTD(サムスン電子・韓国)
  • ALIBABA GROUP HOLDING-SP ADR(アリババグループ・中国)
  • TAIWAN SEMICONDUCTOR MANUFAC(台湾集積回路製造・台湾)
  • NASPERS LTD-N SHS(ナスパーズ・南アフリカ)
  • CHINA CONSTRUCTION BANK-H(中国建設銀行・中国)
  • BAIDU INC-SPON ADR(バイドゥ・中国)
  • CHINA MOBILE LTD/HK(中国移動・中国)
  • IND & COMM BK OF CHINA – H(中国工商銀行・中国)
  • PING AN INSURANCE GROUP CO-H(中国平安保険・中国)

 

中国企業が7企業もあります。

スポンサー

1位のTENCENT HOLDINGS LIMITED(テンセント)が5.45%、

2位のSAMSUNG ELECTRONICS CO LTD(サムスン電子)が4.25%、

3位のALIBABA GROUP HOLDING-SP ADR(アリババグループ)が3.77%

です。

 

また、投資先を業種別に見ると、上位10業種は以下の通りです。

 

  • 銀行
  • ソフトウェア・サービス
  • テクノロジー・ハードウェアおよび機器
  • 素材
  • エネルギー
  • 半導体・半導体製造装置
  • 電気通信サービス
  • 保険
  • 資本財
  • 自動車・自動車部品

 

1位の銀行が16.32%、

2位のソフトウェア・サービスが13.72%、

3位のテクノロジー・ハードウェアおよび機器が8.52%

となっています。※2017年11月30日時点

 

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンの特徴は?

ステート・ストリート新興国株式インデックス・オープンが連動を目指すMSCIエマージング・マーケット・インデックス(円ベース)は、中国、インド、ブラジル、ロシアをはじめとする主要新興国24カ国の株式で構成される株価指数です。

そのため、本投資信託への投資は、主要新興国の企業に対し、国際分散投資を行うことになります。

大きな成長が期待される新興国における企業の成長によって、リターンを得ることができるのです。

 

また、信託報酬は年率0.3132%(税込)に設定されています。

 

まとめ

楽ラップの投資先の一つであるステート・ストリート新興国株式インデックス・オープン。

将来性が見込まれる主要な新興国の株式に対して国際分散投資が行える投資信託です。

 

ロボアドバイザー投資を行いつつ、日ごろあまり意識することのない新興国の企業についても知識を得ていきましょう。

参考:https://wrap.rakuten-sec.co.jp/operation/fund/pdf/02_c_01.pdf(2018年2月16日の投資信託説明書)https://www.msci.com/emerging-markets

 

こちらもどうぞ